造園積算ソフト「見積ランド」

「造園家が開発した造園家のための積算ソフト」をキャッチフレーズに全国展開しています。
造園業を25年経験した造園家が監修したソフトで造園実務に適した内容になっています。

造園業者様だけで全国650社以上導入実績があります。
お客様の声を取り入れ、常に使いやすさを追求しています。

造園積算や土木積算に精通した担当者がお客様のサポートを行ないます。
操作方法から歩掛関連の質問など、見積もりや積算に関する様々なご質問にお答えできます。
電話、Eメール、FAXによるサポートは無料です。

造園業者が使用すると思われる歩掛を様々な資料から収集して利用しやすい形にまとめてあります。
国土交通省（公園緑地・一般土木）、農林水産省（土地改良・森林整備）、新土木積算大系などを標準装備し、特殊代価機能で歩掛の詳細情報を選択することで条件に合った代価表を簡単に作成できます。

標準装備歩掛
国土交通省 （公園緑地） 国土交通省 （一般土木） 国土交通省 （電気通信） 国土交通省 （下水道 [開削]） 国土交通省 （上水道 [開削]) 農林水産省 （土地改良） 農林水産省 （森林整備） 環境省　（除染等工事）	植栽・維持管理関連 都市機構 （造園工事） 市場単価・土木工事標準単価 機械運転 その他（地域歩掛など）	新土木積算大系 （河川） 新土木積算大系 （海岸） 新土木積算大系 （砂防） 新土木積算大系 （道路） 新土木積算大系 （公園）

　※詳細は こちら のPDFファイルをご確認ください。

国土交通省（一般土木、公園緑地）、農林水産省は施工パッケージ型積算方式に対応しています。
従来の積上型のデータも残してありますので、発注者によりデータを使い分けることが可能です。

提出用の見積書の内容が各種基準価格を満たしているかをチェックできます。この基準価格を計算するための算式は自由に編集することが可能です。
また、標準でついてくる制限価格逆算ソフトを利用すれば設計額を入力して条件を設定することで基準価格を逆算できます。
（正確な基準価格を逆算するには、間接工事費に関わる単価をご自分で算出する必要があります。また、基準価格を計算するための算式をメンテナンスする必要があります。）

基準単価データとして「(一財)経済調査会 積算資料」の単価データを標準搭載していますが、「(一財)建設物価調査会 建設物価」の単価データをオプションデータとして追加できます。
同一資材を指すデータでよく使われるものには１対１で関連付けがされており、この関連付けによって両単価データを比較して安値や平均などの価格設定をすることができます。
また、建設物価だけに掲載されている単価データも追加されますので、より精度の高い積算が可能になります。

設計書がPDF文書などのファイルの形で提供される機会が増えていますが、このPDF文書を組込画面に表示できます。

また、書式ファイルと組み合わせることでPDF文書の内容を見積ランド形式に変換することができ、他データと同じように組込画面で操作して編集が可能です。

2024年7月現在 下記発注機関の主に土木系の設計書を解析することができます。
　国土交通省★、農林水産省（土地改良関連）★、北海道、北斗市、青森県、一関市、秋田県、山形県、郡山市、
　茨城県★、水戸市★、牛久市、那珂市、宇都宮市、群馬県、みどり市、埼玉県★、熊谷市、千葉県、君津市、
　東京都、神奈川県、川崎市、座間市、富山県★、石川県、福井県、福井市、山梨県★、長野県、静岡県★、
　静岡市★、富士市、三重県、滋賀県、京都府★、京都市、京田辺市、久御山町、精華町、大阪府★、堺市、
　神戸市、姫路市★、奈良県、鳥取県、島根県★、松江市、岡山県★、岡山市、広島県★、山口県、香川県、
　愛媛県、高知県、福岡県、行橋市、佐賀県、佐賀市、熊本県★、熊本市★、山鹿市、大分県、宮崎県

書式ファイルは順次作成中です。対応地区はお問い合わせください。
ご希望地区の書式ファイルが未作成の場合、無料にて作成いたします。

上記の解析可能な発注機関に★がついている場合、設計書の取り込み時に施工パッケージを自動積算します。
設計書から施工パッケージの施工条件を読み取り、歩掛データを自動的に選択して、単価が入った代価データに変換します。
自動積算ができない場合でも、読み取った施工条件を特殊代価画面に表示して選択しやすくなっています。

ただし、すべてのデータを自動積算できるわけではありません。
次の場合は自動積算できません。
・材料選択がある場合（コンクリートや砕石などで比較的よく使用するもの、簡単なものは自動積算可能です。）
・設計書の施工条件が弊社の想定している施工条件と合致しない場合
・弊社で確認できていない施工パッケージの場合（実際に変換して合致するかを確認しています。）

自動積算用のデータを順次作成中です。
連絡いただければデータを作成することで対応可能な場合があります。

見積書の内容から労務費を集計して、その労務費に法定福利費率をかけることで法定福利費を自動的に計算して計上できます。
また、市場単価対応代価を設定することで市場単価を分解して労務費を計算することもできます。

分かりやすいシンプルな画面と大きなアイコンで作業を進めます。
初心者の方でも導入はスムーズに進みます。